2009年01月05日

インドの医薬品市場、順調な成長続く

新年の最初は、明るい話題から開始したいと思います!
インド国旗

2009年1月5日、インドチャネルが報じたところによると・・・
http://news.indochannel.jp/news/nws0000985.html

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ランバクシー、シプラ、ニコラス・ピラマル、ルピンなど、インド製薬大手の国内売上高が10%強の成長率を記録した。ジェネリック(後発)医薬品の販売実績が落ち込んだ欧米市場とは対照的な結果となっている。1月5日付ビジネス・スタンダード紙が報じた。

調査会社ORG-IMSによれば、医薬品の2008年4−11月のインドの医薬品売上高は前年度同期比10.3%の成長を記録し、3,376億9,000万ルピー(約6,400億円;2009年1月5日現在)の売上増となった。

コンサルティング大手のKPMGは、人口(特に60歳以上の高齢者人口)と所得の増加が続くインド国内の医薬品市場は、今後5年間で年平均成長率(CAGR)が13.1%に達し、2011年度には112億ドル(1兆300億円;2009年1月5日現在)規模に拡大すると予測している。

また、07年10月−08年9月の全世界でのジェネリック医薬品販売の成長率は、前年同期の14.7%増から大幅減速の3.6%増で、売上高は約780億ドル(7兆1,800億円;2009年1月5日現在)となる見通し。また、世界のジェネリック医薬品売上の42%を占める米国市場での販売実績は、前年度の340億ドルから2.7%減となる330億ドル(3兆370億円;2009年1月5日現在)だった。

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2008年06月02日

グローバリゼーション論2008(2)

◆日本は「長命」にはなったが、「長寿」になったか?

日本国民全体の健康を実現するために、我々は死因となる疾患を治療することを第一目標として努力してきました。そして、世界でもトップレベルの平均寿命を達成することによって、一定の効果を上げたと思われます。

しかし、私の勤務先東京では、毎日のように自殺者で通勤に影響が出て、職場では「うつ」による欠勤者が珍しくはありません。

また、寝たきりなどで介護を必要とする老人で、介護施設は入居が困難な状況と聞きます。

確かに長生きにはなってきましたが、一体、このままでいいのでしょうか?もっと、他の対策に力を入れるべきではないのか?


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【事実A】

●2005年簡易生命表によると、平均寿命(0歳児の平均余命)は、男性78.53歳、女性85.49歳で、男性はアイスランドに次いで世界第2位、女性は1位である。

●また、高齢者の健康状態を表す指標「65歳時平均余命」も世界でトップレベルにあり、2003年のデータでは、男性で18年、女性で23年となっている。

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【事実B】

 がん(19.6%)
 うつ(9.8%)
 脳血管障害(8.6%)
 不慮の事故(7.0%)
 虚血性心疾患(4.9%)
 骨関節炎(3.5%)
 肺炎(3.3%)
 自殺(3.2%)
 精神分裂症(2.5%)

上記は、『*障害調整生存年(DALY)』でみた主要疾患(1993年)である。死因上位疾患「がん」、「循環器疾患」と異なるのは、精神疾患や事故や関節炎が多いことです。

*障害調整生存年(DALY)=損失生存年数(YLL)+障害生存年数(YLD)

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管理栄養士を目指して勉強している城西大学4年生に下記のことを聞いてみました。
若者たちの意見を見る!

2008年04月24日

グローバリゼーション論2008(1)

◆私の講義で、年間1,800万人が"餓え"に関する病気で死亡している事実を紹介しました。

しかし、世界中の人々が食事をするのに十分な食糧は生産されています。

なぜ、こんなことが起こるのでしょうか?

●世界の食糧市場では、特定の穀物が多量に余っているし、豊かな国々で生産されている食糧の一部は、市場価格を維持するために捨てられています。

●また、北アメリカの農地で収穫される穀物の莫大な余剰は、牛、豚、家禽に餌として与えられています。

普段、豊かな日本で管理栄養士を目指して勉強している城西大学4年生に下記のことを聞いてみました。

◆この現実をどう感じたのか?
◆どうすれば、このような食糧の偏在化を解決できるのか?

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城西大学 薬学部 医療栄養学科 
中條 和也さん

1年で1,800万人。これを短い期間で考えたらどうなるか計算してみるとだいたい2秒に1人が飢えで命を落としていることになる。

一方、日本を含めた飽食時代といわれる状態の国々は、いわゆる食べすぎが原因による生活習慣病に悩まされている傾向がある。さらにこのような国々では食されることなく廃棄されていく食糧も存在する。

飢えている地域と飽食の地域とでここまで偏っていると、多くの人が何らかの手を打つ必要があると感じるであろう。

そこで、この偏りの解決策として私の1つの提案。

カロリー制限を要する人たちの目のつくところに、『抑えた食費の一部を恵まれない地域へ』というキャッチコピーの募金箱を設置してみてはどうか?もちろん募金箱の設置場所はネット上でもかまわない。

このキャッチコピーならカロリー制限に対するモチベーションを高めつつ、さらに募金もしてもらえるのではないだろうか?

もしかしたら、患者は病気に対してシビアであり、そのような募金箱は不謹慎とみなされるといった問題点もあるかもしれないが…。

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城西大学 薬学部 医療栄養学科
柳原 千恵子さん

食料不足の問題をどう解決するかということですが、飽食の国では捨てられる食材が多くなっていると思います。

そこで、食品業界に対して飾りとして使っているものをやめさせたらいいと思います。印刷技術も向上しているので、印刷で飾りをつけてみたらいかがでしょう。

この間も残り物でどれだけ物もが作れるか、というテ
レビ番組をやっていました。こういう意識改革をしていくのもひとつの手だと思います。

テレビだけじゃなく、HPなどで紹介するのもいいと思います。

そして、食材を送ることができればいいと思うのですが・・・。

もうひとつは食料困難の国に、特産品を作る。

たとえばガーナのようにカカオ豆などその土地でしか作れないものを見つけるといいと思います。

それを売れば、国が富んで食料を買うことができるようになると思います。

これは先進諸国が技術を提供しなければいけないし、時間もお金もかかると思いますが、長い目で見ればいいと思います。

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城西大学 薬学部 医療栄養学科
浅賀 正巳さん

私は、テレビや中学の授業で飢餓について学んだことはあります。

しかし、実際身近に飢餓状態の子供に会った事がないので、この問題を曖昧にし「へぇ〜そうなんだぁ〜」と普段どおりに生活している自分がいます。

私なりに考えた答えとして、自分たちで食べる食べ物は自分たちで作る、「自給自足の精神」こそが一番の解決策だと思います。

人間は古来から、狩、放牧、田畑の制作などを行うことにより、飢えをしのいでいました。

飢餓で苦しんでいる国は自分たちで作った作物を輸出し、お金に換えるのではなく、飢餓状態から脱することを目的とし、先進国は田畑制作に必要な栄養分や機械、知識などを与えるのが飢えを凌ぐための第一歩だと思います。

お金を作らなくては、外交が出来ないかもしれないが、国民を見殺しにしてでも栄えようとする国は、長い目で見るとつぶれます

なので、働き手を育てた後に国として栄えれば、時間はかかるかもしれないが、食糧問題は解決すると思います。

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城西大学 薬学部 医療栄養学科
上原 孝太さん

この問題を解決するにはやはり支援が不可欠だと思う。

でも、もし捨ててしまう穀物を発展途上国に支援するとしても輸送中に穀物が腐る・輸送に時間がかかるなどの技術的問題がある。これらの問題を解決するに技術力を上げるにはだいぶ時間がかかってしまう。

素早く出来る支援として経済的支援だと思う。

現在でも募金活動などは行われているが、豊かな国であるこの日本ではそのような活動に対して一般の人の意識は低いと思う。 そこでどうやったら多くの人に興味を持ってもらえるかが重要になってくると思う。

それにはテレビなどのメディアを活用するのも良いだろう。また、前に話題になったホワイトバンドのような物を活用するのも良いと思う。

他にはインターネットのSNS等を活用しても良いと思うが、どの方法にしても多くの人の興味を引くには、みんなが知っていて影響力のある有名人とのコラボレーションが必要になるのではないかと思います。

集められた資金は食料や教育、技術力の向上にあて、その結果を報告していく。こうして長期的であるが発展途上国が自立するのを支援すれば食料問題が解決するのではないかと思います。

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2008年04月21日

途上国向けのビジネス

医薬品業界紙「リスファックス(4月16日)」が報じたところによると・・・

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サノフィ・アベンティスのロベール・セバック氏は4月15日に開催したセミナーで、同社は、途上国において医薬品を優遇価格(原価に近い価格など)で提供しており、疾患啓発や服薬指導などの活動も展開していると語った。

赤字ではないが、利益もでない事業ではあるが、「明日の市場」と位置付ける途上国に先鞭をつけるための企業戦略として取り組んでいる、とのこと。

インドでは8,000万人が糖尿病患者がいて製薬企業の主要市場は今後、途上国になっていくと指摘。

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以前セミナーで、古いサルファ剤や抗生物質でも、途上国や東欧では現役で使われており、一国ではあまり利益が出なくても、塵も積もれば式でそれらをグローバル展開するならば、結構、ビジネスとしてイケルのでは?などと話した経験がありました。

途上国向けのビジネスは、医薬品のロングテールですか!

低価格なので、多くの患者に医薬品が行き渡るため、尊い命が多数救われるという社会的意義もあります。

ちょっと、発想が似ていたので、目に留まりました。

医薬品のように商品でなくても、「栄養指導」というサービスも、日本の戦後間もない頃の5大栄養素を「赤・黄・緑」で表した栄養改善運動も、途上国には有意義なのではないでしょうか?

「赤・黄・緑」は、本当に印象深く、実際に日本人の栄養状態・体位向上に貢献してきましたので、このまま終わらせるのはもったいないですね。

現在、私の講義(グローバリゼーション論)を受けている4年生諸君、目を世界に向けて考えてみましょう。

なにしろ、現在でも年間1,800万人が飢餓で亡くなっているのですから。


食糧1

2007年08月21日

インドの製薬産業(2)

そもそも、なぜ、ジェネリック医薬品でインドの製薬企業が注目されているのでしょうか?

生産コストが安い、化学を専攻する学生が豊富などさまざまな要因が指摘されていますが・・・。

筆者は、インドの特許法にその主たる原因があると考えます。

1970年に制定されたインドの特許法では、医薬品の『物質特許』を一切認めず、『製法特許』のみを認めるものでした。

そのため、欧米先進国の製薬企業が開発した新薬を、成分は同じで、製法のみを変えて『ジェネリック医薬品』として合法的に生産することが可能でした。研究開発費をほとんどかけずに、製法を工夫することによって、どんな新薬でも生産することが可能だったわけです。

しかし、2005年にWTOの開発途上国に対する免除が打ち切られると、『物質特許』も認めなくてはならなくなりました。

そこで、研究開発力では、世界の製薬企業にかなわないインドの製薬企業は、生き残りをかけて、世界的に合法的なジェネリック医薬品をグローバルで展開する戦略をとりました。

そのため、新薬の巨大製薬企業のジェネリック医薬品の製造子会社を買収したり、合弁企業を設立したり、インドのグローバル戦略が目立つようになったわけです。もちろん、日本も戦略の対象となっています。

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【参考文献】(財) 国際貿易投資研究所 増田 耕太郎氏のレポート「インドのジェネリック製薬企業の対日進出の背景と進出課題」

http://www.iti.or.jp/kikan67/67masuda.pdf

2007年08月20日

インドの製薬産業(1)

インターネット新聞『JanJan』は・・・

インドのチェンナイ高裁は、スイスの製薬会社ノバルティス社のインド特許法に対する異議申し立てを棄却し、貧困国での低価格薬の利用を進めるNGOはこの裁定を称えた。

http://www.news.janjan.jp/world/0708/0708150854/1.php

【経緯】

この裁定は、インド特許法第3条(2005年)が憲法違反だとするノバルティス社の訴えを退けたもの。

第3条は、1995年以降医薬品の特許をまったく新しい薬だけに与えることで、世界の貧困者の命を救うために安価な薬の製造を許可している。ノバルティス社は、白血病治療薬グリベックの特許申請がインドで認められなかったため、異議申し立てを行った。

また、インドは世界の貧しい人々に薬を提供しており、途上国のエイズ患者の過半数はインドの低価格薬に頼っている。

【世界のNGOのコメント】

●スイスのNGO「ベルン宣言」のJ.ラインハルト氏:「高裁の裁定は途上国すべてで低価格薬を利用するための基本条件」と語る。

●国境なき医師団(MSF)の必須医薬品キャンペーンのティド・フォン・シェーン・アンゲラー医師:「裁定はインドからの低価格薬に依存している多くの患者と医師を安堵させた」と語る。

2007年05月29日

世界の医療・保健・食糧について(4)

2007年グローバリゼーション論の第4回目は、『世界の医療』についてです。

まずは、講義の要点を・・・

下記グラフは、本川裕氏が作成した高齢化と医療費の関係を表したモノです。このグラフを見ると、いかに日本が医療費の削減を行ってきたかがわかります。


高齢化と医療費

【引用先】「社会実情データ図録」

http://www2.ttcn.ne.jp/~honkawa/profile.html

高齢になればなるほど、病気にかかりやすくなり、医療費がかかることは自明ですが、日本の医療費の伸びは非常になだらかです。アメリカ、英国、フランス、スウェーデンの急カーブは、それぞれの国の今後の医療費高騰を示唆しています。

各国で、どの程度の医療が行われているかをOECD(経済協力開発機構:ヨーロッパ諸国を中心に日・米を含め30ヶ国の先進国)加盟国間で、比較して見ました。
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2007年05月28日

世界の医療・保健・食糧について(3)

2007年グローバリゼーション論の第3回目は、『世界の健康』についてです。

まずは、講義の要点を・・・

OECD(経済協力開発機構:ヨーロッパ諸国を中心に日・米を含め30ヶ国の先進国)加盟国間で、比較してみました。

●平均寿命
・加盟国中、ほとんどの国で過去40年にわたり着実に延び、’60年代で平均1.8年、’70年代で平均2.3年、’80年代で平均2.3年、’90年代で平均2.3年延びた。
・ここ20年間では、加盟国中、数カ国において、男性の平均寿命が女性の平均寿命より増大。
・加盟国では、1人あたりの国民所得がより高ければ、平均寿命は長くなる傾向。しかし、1人あたりの国民所得が高い国ではあまり当てはまらない。また、特にアメリカ(短い)、ハンガリー(短い)、トルコ(短い)、日本(長い)では当てはまらない。
・加盟国では、1人あたりの保健医療支出が高ければ平均寿命が長くなる。しかし、1人あたりの保健医療支出が高い国ではあまり当てはまらない。また、特にアメリカ(短い)、ハンガリー(短い)、トルコ(短い)、日本(長い)、スペイン(長い)では当てはまらない。

●65歳時平均余命
・すべての加盟国において、65歳時平均余命は男女とも過去数十年にわたって伸びた
・特に日本では、男女ともに大きく延びた。これは、脳血管疾患冠状動脈性心疾患の死亡の顕著な減少によるものである。
・80歳時の平均余命もこの30年間にわずかに延びた。
・そのため、すべての加盟国で、高齢者人口割合の着実な増大を招いている。

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2007年05月15日

世界の医療・保健・食糧について(2)

世界の医療・保健・食糧について(2)

2007年グローバリゼーション論の第2回目です。

世界的な食糧流通による弊害が新たに問題になってきました。まずは、城西大学薬学部4年生代表者のコメントから!

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■ 佐野優子さん

今日ファーストフードへの需要が高まっていて、健康面やファーストフードへの依存が問題となっていると思います。

アメリカでは5人に1人が毎日、ファーストフードで食事をしています。わが国でも今やファーストフードで食事をするのは日常的であり、アメリカのようなファーストフード大国になるのも遠くないと思います。

一般的にファーストフードによる食事は、脂肪が多くなりがちですが、「安くておいしければそれでいい」「体によくないとわかってはいるけど辞められない」など、ファーストフードへの依存が高まっている事が一番恐ろしいと思いました。

管理栄養士として何ができるのか?

今の時代、生活に馴染みのあるファーストフードを辞めなさいというのは難しいと思います。しかしながら、脂肪の多いフードも、組み合わせや種類、食べ方などを少し変えるだけで脂肪を、控える事ができたりします。

より健康的に食品を組合せて、自ら選べる能力を養う事が重要で、管理栄養士としてその手助けをしていく事が大切ではないかと考えます。

ただ管理栄養士としては限界がありますが、人間としては限界はないと思います。一人の人間として、家族みんなで食べる事の喜びや楽しさなどをもっとわかってもらい、広めていけば、ファーストフードへの依存は減少するのではないかと思いました。

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■ 山崎香織さん

食糧問題として狂牛病があり、日本の対策は安心できる面があるが、日本で海外の肉や食糧も食べるようになった今は、完全に安心とは言えない時代だと思う。

食品産業は製品の色や味などを改善するために食品添加物を使用しており、先進国の消費者は一年間に食品添加物を6〜7kg摂取している事実を知り、そのほとんどは外見や質感を変化させるような、いわば化粧品のような役割で使われているということには疑問をもてばすぐわかることだが、気が付かなかった。経済の理論でつくられた遺伝子組み換え食品もそうだが、安全なのか危険なのかはわからず、どちらとも言い切れないので、消費者が自分で決めて選ばなければならない時代だと感じた。女性の化粧も同じ感じなのか。

そんな中、食品産業は加工食品の販売促進のために約500ドルもかけているということには驚いた。ファーストフードで有名なマクドナルドは誰でも知っており、体に悪そうだが、なぜか安心感がある。そんなマクドナルドは最近サラダマックやカロリーの公開など、ちょっとした健康風になってた。初めはどんなイメージでも、ネームブランドのある企業が少しずつ健康や食に対する安全性のことなどを広げていけば、とても影響力があると思うし、効果的なのではないかと感じた。

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■ 手塚ゆかりさん

今、私たちが食べている食品は遺伝子組換え作物を使っていたり、殺虫剤・除草剤などが使われているものが多く出まわっています。スーパーに行って野菜などを買おうとしたとき、有機野菜と書いてあるものを買いたいと思っても、また、きっとこの野菜には農薬が使われているんだろうと思っても、なんとなく安いほうの野菜を手に取ってしまいます。

農薬は世界中特にアジアと中南米諸国で積極的に販売が促進されていて、生産量が増加するように見えますが、除草剤とセットで販売されている改良された種は高価であり、また環境や人間の健康への被害の問題があります。このことは、実際に毎年推定2万人の農業従業者がなくなっていることからもわかります。

また、消費者にとっては野菜などに残った農薬についての問題もあります。農薬の販売が進められているアジアや中南米諸国の人々はそういったデメリットを知らないで使用している場合が多いので、除草剤の販売者が農民たちに農薬のデメリットや、残留農薬の処理の仕方をしっかり教えることも責任を取ってほしいと思います。

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■ 佐藤芳輔さん

食品添加物は今や私たちの生活に欠かせない物となっています。
しかし本当に必要なものは1%だけで、残りの99%は「食品の化粧品」として使用されていることに驚きました。

また消費者の食品の安全性に対する関心や要求が高まり、食品メーカーは賞味期限や消費期限を今までよりも早めざるを得ない状況にあります。その結果、将来は食品を捨てることが多くなったり、不祥事が増えてくる可能性も考えられます。そうならないためにも、消費者が安心して商品を選択できるように「全て」の情報の開示や、安全性を高めるシステムの導入なども必要だと思います。コストは莫大にかかりますが、消費者のニーズに応え、生き残っていくためにはそれらが必要であると考えます。

反対に消費者はマスコミに踊らされないよう、メディアリテラシーを持つ必要があると思います。情報を待っているのではなく、行動していくことが安心できる食生活を作っていくのです。

自分はメディアリテラシーを鍛え、安心できる食生活を作り上げていきたいです。

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では、世界的な食糧流通による弊害に関して、代表的な数字を挙げてみます。
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2007年04月24日

世界の医療・保健・食糧について(1)

今年も、4月10日から、城西大学薬学部にて『グローバリゼーション論』の講義が始まりました。

医薬品マーケティングを考える上で、世界の医療・保健・食糧の現状を知ることは重要なことだと思います。

今年は、受講している大学4年生のコメントを掲載することにしました。良い人材を探している企業は必見!

では、第一回目は『世界の食糧問題(1)』です。

参考書は、食料の世界地図。中心となった話題は・・・

@ 世界では、毎年1,800万人が飢えで死亡している。
A しかし、穀物生産量は単純平均で356kg/年。
B これは、1日当たりのカロリーに直すと3,511kcal/日で、日本人で最もエネルギーを必要とする人の所要量3,050kcal/日(生活活動強度が高い男性15〜17歳)をはるかに超えている。

食糧1
さらに・・・

●毎年10億人を超える人々が、下痢で苦しんでいる(汚染された食品や水が原因)。
●毎年50万人の子供たちが、ビタミンA不足によって失明している。
●しかし、米国の20%の人々は肥満であり、それが原因で冠状動脈性心疾患(CHD)や糖尿病に苦しんでいる。これは、先進国全体に共通する。
●この偏在を解消するための一つの手段である世界の食糧の総輸出量は、過去30年間で4倍に増加し、全生産の量の10%に及んでいる。ちなみに、輸出国の半分は、高所得国8カ国が占めている。
●しかし、輸出国の利害や安全性(農薬・遺伝子組み換え等)の問題を抱えている。

さて、栄養過剰の栄養学を学んだ学生たちのコメントは・・・

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2006年05月23日

世界のヘルスケア(医療・製薬・サプリメント)クイズ!(10)

X.健康状態(続き)

・OECD加盟国(先進国)の健康状態について

8.AIDSの罹患率、死亡率は1995年以降劇的に低下したが、1998年以降、減少率に(   )が出てきている。これは、(   )と(   )によるものである。

9.自殺による死亡率は、過去20年間で全体としては(   )しており、女性よりも男性の方が(   )。国別に見ると、(   )、(   )、(   )の死亡率が高く、ギリシャ、ポルトガル、イタリア、イギリス、スペインが低い。

10.15歳以上で「健康状態が良い」と答えている割合は、日本、スロバキア共和国、ポルトガルが最も(   )。また、日本は、65歳以上で「健康状態が良い」と答えている割合も(   )。

11.低出生体重児の割合が最も高いのは(   )である。これは、不妊治療や高い出産年齢などの影響による。また、米国の低出生体重児の割合は、(   )が(   )の約2倍である。

12.タバコの消費量と(   )罹患率、アルコール消費量と(   )の死亡率には、強い相関関係がある。

13.一人当たりのGDP(国民総生産)と平均寿命の間には、強い相関関係が認められるが、キューバ、ニカラグア、エリトリア、エチオピアといった国は、経済発展度が低い割には平均寿命は(   )。米国、アラブ首長国連邦、南ア、ボツアナは、所得水準の割には平均寿命が(   )。これは、医療制度の問題、国内の(   )の問題などが背景にあると考えられる。


解答と参考資料は・・・

2006年05月22日

世界のヘルスケア(医療・製薬・サプリメント)クイズ!(9)

X.健康状態

・OECD加盟国(先進国)の健康状態について

1.「平均寿命」は(   )の平均余命のことで、各国の平均寿命は、ここ40年、(   )している。その中でも日本はトップレベルにあり、2004年の女性は(   )歳、男性は(   )歳となっている。

2.高齢者の健康指標を表す(   )は、加盟国平均で女性(   )歳('70〜2000年で3.4歳の伸び)、男性(   )歳('70〜2000年で2.8歳の伸び)となっている。これは、高齢者の(   )と脳血管疾患、(   )の死亡率低下によるものである。

3.加盟国の乳児死亡率の低下は著しく、'60年では(   )人〔1000人の生児出産あたり〕であったが、2000年では(   )人〔1000人の生児出産あたり〕となっている。

4.全人口あたりの全がんの罹患率は(   )しているが、死亡率は(   )している。

5.女性に多いがんは、(   )、(   )であるが、それぞれマンモグラフィー検査、パップスメア検査等、身体にダメージを与えることが少なく発見率が高い検査法が存在している。また、肺がんは男性に比べて死亡率は低いが、(   )の女性は肺がんの死亡率が高い。ノルウェー、スロバキア共和国、デンマーク、チェコ、ニュージーランド、ハンガリーでは、(   )の死亡率も高い。

6.男性に多いがんは、(   )と(   )であるが、(   )は禁煙キャンペーンが功を奏し、罹患率、死亡率ともに減少している。(   )は、(   )歳以上の男性に最も多いがんであるが、国によって死亡率の差が大きく、ノルウェー、スウェーデンでは死亡率が高く、韓国、日本では少ない。

7.虚血性心疾患は(   )性よりも(   )性の方が死亡率が高く、また、国によっても死亡率の差が著しい。日本、韓国、南欧では、死亡率が(   )。

解答と参考資料は・・・

2006年05月15日

世界のヘルスケア(医療・製薬・サプリメント)クイズ!(8)

W.食品(続き)

7.2001年4月より、(   )が改正され、GMO、すなわち(   )とその加工食品に関して表示のルールが定められた。(   )、(   )、(   )、(   )、(   )の5品目に関しては表示義務の対象となった。この法律では、GMOが(   )%未満の場合は、表示の義務は無いが、消費者ニーズを受けて、輸入作物に(   )を導入して、GMOの混入が起こらないように管理するメーカーが増えた。

8.2002年4月より、(   )が改正され、(   )の表示義務がスタートした。(   )、(   )、(   )、(   )、(   )が原材料表示を義務付けられ、あわび、イカ、イクラ、エビ、 (   )、カニ、キウイフルーツ、(   )、ピーナッツ、サケ、サバ、大豆、(   )、(   )、きのこ、モモ、山芋、(   )、ゼラチン、(   )の20品目が原材料表示を奨励されることになった。

9.2000年6月に明るみになった大手食品メーカーによる食中毒事件以降、消費者の食品への不信感は高まり、米国航空宇宙局(NASA)が開発した衛生管理の手法である(   )を導入する企業が増えてきた。これは、従来の最終製品の抜き取り検査方法と異なり、すべての(   )の危害をあらかじめ予測して、その危害を防止するための(   )を特定して継続的に監視・(   )するものである。

10.2002年5月末、中堅香料メーカーが30年ほど前から国内で認められていない(   )を使用していたことが判明し、食品メーカーは製品回収で、多くの費用負担を強いられた。その費用は、1社で(   )億円を超えるケースもあった。

11.2002年、中国から輸入した(   )に国内基準を大幅に超える(   )が検出され、いくつかの輸入野菜がスーパーから姿を消した。国内産の果実やイモ類でも(   )の農薬を使用していた報告があり、危機意識が高まった。輸入元や食品産業では、信頼回復のために原産地の状況まで追跡できる(   )を強化した。

12.消費者に「安全」、「安心」を提供するために、(   )、(   )、(   )が大切な時代となってきた。

解答と参考資料は・・・

世界のヘルスケア(医療・製薬・サプリメント)クイズ!(7)

W.食品

1.日本の加工食品市場は、1970年に(   )億円であったが、2005年には(   )億円に膨
らんだ。食料品輸入額は、1970年に1970年に(   )億円で、2005年には(   )億円と、ほぼ加工食品市場と同様な割合で増加している。これは、輸入された食料品の多くが加工食品の(   )として使用されていることを示唆する。

2.日本の飲料は、1950年は80%が(   )であったが、自動販売機の普及にともない、(   )、 (   )、(   )が成長した。近年は(   )と(   )が増加している 。

3. 冷凍食品は、1960年代後半に登場し、(   )年代に大きくシェアを伸ばした。これは、冷凍流通網の確立と家庭での(   )や(   )の普及が要因である。

4. 日本の食料自給率(カロリーベース)は、1970年にはイギリスや(   )を上回っていたが、2004年には(   )%となり、世界173ヶ国中(   )位であり、人口1億人以上の国では(   )となっている。特に、魚介類の漁獲高が(   )、自給率は(   )%となっている。穀物は、低いまま(   )しているが、(   )は上昇している。

5. 狂牛病(BSE)の原因は、(   )で、それが多く蓄積される「特定危険部位」は、(   )、(   )、(   )である。この部位等を摂取することによって、(   )に罹患するといわれている。現在、日本では、(   )年に国内で狂牛病が発生してから、(   )を実施しており、世界で最も安全である。牛肉の輸入先は、2002年には、(   )と、(   )が二大輸入元であったが、現在はほとんどが、(   )である。

6. 鳥インフルエンザは、1997年から98年にかけて香港で感染が広がった際、初めて、(   ) への感染が確認された。しかし、感染した鳥の肉や卵を食べた人の感染は、現在、(   )。日本の検討資料によると、鳥ウイルスによる人ウイルスの変異によるインフルエンザの流行で、世界で(   )億人が感染し、(   )万人が死亡すると見られている。鶏肉の輸入先は、2002年は、タイ、ブラジル、中国であったが、2004年には、ほとんどが(   )となった。



解答と参考資料は・・・

世界のヘルスケア(医療・製薬・サプリメント)クイズ!(6)

V.サプリメント(続き)

9.米国会計検査院報告によれば、米国の(   )の販売額は95年1.1兆円、99年1.6兆円、(   )の販売額は95年1.2兆円、99年1.8兆円、2010年推計で5.3兆円となっている。

10.日本の2004年の健康食品市場は経済産業省の調査では(   )兆円。販売チャネルとしては、(   )が最大で、以下、(   )、(   )と続く。10年前に比べて、ほぼ(   )である。

11.日本の2004年の特定保健用食品市場は(   )兆円で、2004年12月16日現在、(   )品目存在している。ただし、ヒット商品は(   )である。

12.日本には、食品の健康機能を表示できる(   )制度があるが、病名を表示(   )など、改善の余地が大きい。また、(   )という表示制度もあるが、表示可能な成分は一部の(   )と(   )に限られ、病名を(   )。

13.審査方法に関しても、米国と大きく異なる。米国は(   )が世界の研究を調査し、有効だと判断した成分を公開し、企業はその有効成分を一定以上含有すれば健康強調表示が可能になる。一方、日本では一製品ごとに特定保健用食品表示を認めるかどうかを審査する(   )である。

14.健康強調表示に関しては、日本、米国のみならず、(   )や(   )にでも検討が行われている。

15.JETROロンドンセンターの調査によれば、英国の健康食品(ナチュラルプロダクト)の市場は、2004年は過去5年間で最大の伸びを示し、1633億円となっている。内訳は、(   )が828億円、ハーブやホメオパシー、アロマテラピーなどを含む(   )が430億円、痩身用、スポーツ用を含む(   )が375億円である。

16.英BMRBが2005年6月に実施した調査によれば、過去1年間に健康食品を利用した英国人は全体で(   )%、女性が(   )%、男性が(   )%であった。


解答と参考資料は・・・

世界のヘルスケア(医療・製薬・サプリメント)クイズ!(5)

V.サプリメント

1.米国では、法律上定義されている飲食に供するものは医薬品、食品、(   )の3つがある。

2.米国での食品、ダイエタリーサプリメントの強調表示は2種類あり、(   )と(   )である。

3.米国での健康強調表示とは、特定の物質と特定の(   )の関係を示す表示であり、「カルシウムを摂取すると強い骨になる」は健康強調表示で(   )、「カルシウムは骨粗しょう症を防ぐ」は健康強調表示で(   )。

4.米国における「健康強調表示」は(   )の認可を必要とし、専門家の間に十分な科学的合意(   )が必要である。許可体制はFDA内の(   )5人及び事務方(   )人である。

5.米国での構造/機能強調表示は、(   )の許可を必要としない(届出は必要)。

6.現在、FDAはSSAに合致しない健康強調表示であっても限定的な表示をつけることにより、(   )を認めることとした。

7.米国では、医薬品の広告と表示は(   )が監視し、食品・ダイエタリーサプリメントは広告は(   )が監視し、表示は(   )が監視している。

8.米国では、(   )もダイエタリーサプリメントや機能性食品の安全性監視体制の改善要求、エフェドラ含有製品(Metabolife356等)の検証、抗老化目的のダイエタリーサプリメントの健康被害の危険性の示唆等を行っている。


解答と参考資料は・・・

2006年05月12日

世界のヘルスケア(医療・製薬・サプリメント)クイズ!(4)

第2章は、世界の医療についてです!

U.医療

・OECD加盟国(先進国)の医療について

1.人口1,000人当りの医師数は1960年(   )人、2000年に(   )人とここ40年で増加しているが、国別に見ると約(   )倍の開きがある。伸び率では、(   )、トルコでは’80年代以降、急激な上昇を示している。日本は、伸び率が(   )な国である。

2.2000年の人口1,000人当りの看護師数は、国別に見ると最多のフィンランドで(   )人、最低のトルコで(   )人、約(   )倍の開きがある。日本は(   )人。伸び率は、(   )年代〜(   )年代にかけて増加したが、90年代に入ると低下する(   )、(   )、(   )などの国々が現れた。

3.人口1,000人当りの急性期病床数は’80年代で(   )、’00年代で(   )と減少傾向。特に米国の減少が著しく、これは、日帰手術が20年間で3倍に増加したため。

4.人口100万人当りのMRI、CTスキャンの台数は、(   )が圧倒的に多い。

5.一人当たりの受診回数は、(   )が圧倒的に多く、イギリスではここ10年間で(   )している。

6.(   )では、’90年代から麻疹(はしか)の予防接種率が低下している。これは、自閉症と予防接種の関連が報道されてからである。

7.急性期病棟の平均入院日数は’85年が(   )日で、’00年が(   )日で短縮している。ちなみに、日本の場合、2004年病院報告によると、一般病床で(   )日となっている。

8.米国は、心臓病の(   )手術から、(   )術へシフトしている。

解答と参考資料は・・・

2006年05月11日

世界のヘルスケア(医療・製薬・サプリメント)クイズ!(3)

T.製薬業界(続き)

13.2005年、国内製薬企業大手が相次いでM&Aを行った。(   )と(   )が(   )に、(   )と(   )が (   )に、(   )と(   )が(   )に社名が変わった。

14.医薬産業政策研究所の試算によれば、現行の薬価算定方式を続けていくと2025年まで、国内医薬品市場は(   )、約6.6兆円である。

15.医薬産業政策研究所の試算によれば、薬価を引き下げることによって、薬剤費の国庫負担額は(   )が、製薬企業からの税収が(   )、トータルでは(   )となる。

16.医薬産業政策研究所の調査によれば、主要な医薬品88製品のうち、米国で最初に上市された薬剤は(   )であるが、日本で最初に上市された薬剤は(   )に過ぎない。

17.医薬産業政策研究所の調査によれば、主要な医薬品88製品のうち、世界初上市から当該国上市までの平均月数は、米国が自国製品(   )ヶ月、他国製品(   )ヶ月に対して、日本は、自国製品(   )ヶ月、他国製品(   )ヶ月となっており、日本の医薬品市場は、魅力の乏しいものになっている。

18.医薬産業政策研究所の調査によれば、主要な医薬品150製品のうち、日本で1番目に上市された製品は(   )%で、未上市が(   )%もある 。

19.医薬産業政策研究所の調査によれば、日本における申請中の新薬数は2003年末で66、2005年末で55と減少しており、今後数年間の日本で承認される新薬数の(   )が予想できる。また、領域別に見ると2005年末では、(   )が20%、(   )と(   )が14.5%とこの3領域に集中している。

解答と参考資料は・・・

2006年05月10日

世界のヘルスケア(医療・製薬・サプリメント)クイズ!(2)

T.製薬業界(続き)

6.2004年の医薬品売上TOP5は、(   )、(   )、(   )である。日本オリジンの医薬品で最も売れている医薬品は(   )の(   )である。20億ドル以上の医薬品が(   )製品以上あるが、(   )、(   )、(   )など慢性疾患薬が多い。

7.日本の製薬企業は、平成15年現在、(   )企業あるが、資本金50億円以上の企業は(   )、従業員3,000以上の企業は(   )である。

8.日本の製薬企業の従業員推移を見ると、1989年から2003年の間に減少しているのは(   )部門、(   )部門で、増加しているのは(   )部門である。ただし、研究部門は、全体では増加しているが、(   )はやや減少している。

9.医薬品の営業担当者MRの日本国内における人員に関して、最も多い企業は(   )で3,175人、2位は(   )で2,560人である。ファイザーと武田薬品の1人当りの売上は、約(   )倍の開きがある。

10.2004年日本国内製薬企業の売上(薬価ベース)は、1位(   )で5,490億円、2位(   )で3,470億円、3位(   )で3,340億円、4位(   )で3,150億円、5位(   )で2,830億円である。

11.1997年〜2003年の日本国内医薬品の売上で、大幅に伸びているのは(   )で、縮小しているのは(   )である。

12.OTC(一般用医薬品)の売上は、1997年の(   )億円をピークに減少を続け、2003年では(   )億円とピーク時の25%減少となっている。

解答と参考資料は・・・

世界のヘルスケア(医療・製薬・サプリメント)クイズ!(1)

昨年度より城西大学薬学部にて、「グローバリゼーション論」という講義を受け持つようになりました。

講義の目的は・・・

『国際化の流れに対応できる医療従事者となるために、諸外国の制度、医薬品、食品に関わる基本的知識を習得する。また、それらに関わるビジネス事例に触れることにより、国際的視野に立ったものの見方と起業家を目指すために必要なビジネス知識を身に付けることを目標とする。』

学生にとって各国の制度やグローバル経済の知見に触れる機会が少ないため、毎回、講義のまとめを穴埋め形式のタスクシートに記入することで行っています。

講義に出られない学生のためと、ヘルスケアに携る方々の知識補充のために何回かに分けて掲載しますので、クイズとして楽しんでみてください!

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T.製薬業界

1.2005年の医薬品の全世界売上は(   )億ドルで、日本は(   )億ドルで約(   )%を占める。世界市場は、過去10年間、(   )している。

2.2005年の先進国のジェネリック医薬品のシェアは、金額で(   )%、数量で(   )%であり、日本は、金額で(   )%、数量で(   )%となっている。

3.2003年の全医療費に占める薬剤費比率は日本が(   )%、ドイツが(   )%、フランスが(   )%、アメリカが(   )%である。

4.2005年の世界の製薬企業の医薬品売上TOP3は、(   )、(   )、(   )で、TOP10のうち、アメリカ企業は(   )社、イギリス・スイス各(   )社、フランス1社である。

5.2005年の世界の製薬企業の医薬品売上で、日本TOPは(   )で、(   )位である。

解答と参考資料は・・・